がんと診断された時、多くの人が不安に感じるのは治療法だけでなく、その費用についてです。日本では医療保険制度が整備されていますが、がん治療には想像以上の費用がかかることがあります。この記事では、がんの主な治療法とその費用、そして経済的負担を軽減するための高額療養費制度や保険外診療について詳しく解説します。実際の治療を検討する際の参考になる情報を、できるだけわかりやすくお伝えします。
がんの主な治療法と一般的な費用
がん治療には様々な選択肢があり、がんの種類や進行度、患者さんの年齢や体調によって最適な治療法が選ばれます。主な治療法とそれにかかる一般的な費用についてみていきましょう。
手術療法
手術療法は多くのがんで第一選択となる治療法です。手術の種類や範囲によって費用は大きく異なりますが、健康保険が適用される場合の患者負担額は、一般的に30万円から100万円程度です。例えば、胃がんの胃切除術であれば50万円前後、大腸がんの切除術では40万円から60万円程度の自己負担が一般的です。ただし、これはあくまで手術単体の費用であり、入院費や術前検査、術後管理などを含めると更に高額になります。
放射線療法
放射線療法は、がん細胞に放射線を照射して破壊する治療法です。通常、数週間にわたって毎日少しずつ放射線を照射していきます。健康保険適用の場合、全体の治療で10万円から40万円程度の自己負担となることが多いですが、高精度の照射技術を用いる場合はさらに高額になることもあります。特に強度変調放射線治療（IMRT）や陽子線治療などの先進的な照射法では、保険適用の範囲や負担額が異なるので注意が必要です。
抗がん剤治療（化学療法）
抗がん剤治療（化学療法）は、薬剤を用いてがん細胞の増殖を抑える治療法です。治療期間や使用する薬剤によって費用は大きく変動します。一般的な抗がん剤であれば月に5万円から15万円程度の自己負担ですが、新世代の分子標的薬や免疫チェックポイント阻害剤などを使用する場合は、月に20万円以上かかることも珍しくありません。例えば、肺がんや大腸がんの治療で使われる一部の分子標的薬は、1ヶ月あたり30万円以上の自己負担となることがあります。
免疫療法
免疫療法は、患者さん自身の免疫システムを強化してがんと闘うように促す治療法です。特に近年注目されているCAR-T細胞療法などの先進的な免疫療法では、治療費が非常に高額になることがあります。一部の免疫療法は保険適用されていますが、多くは保険外診療となるため、全額自己負担となり数百万円から数千万円の費用がかかることもあります。
ホルモン療法
ホルモン療法は、主に乳がんや前立腺がんなど、ホルモンの影響を受けるがんに対して行われる治療法です。費用は使用する薬剤によって異なりますが、月に数千円から数万円程度の自己負担となることが一般的です。長期間継続する治療であるため、総額では相当な金額になることもあります。
高額療養費制度で医療費負担を軽減する方法
がん治療では高額な医療費がかかることが予想されますが、日本の医療保険制度には「高額療養費制度」という患者の経済的負担を軽減するための仕組みがあります。この制度をしっかり理解して活用することで、医療費の自己負担額を大幅に減らせる可能性があります。
高額療養費制度とは
高額療養費制度とは、1ヶ月の医療費の自己負担額が一定の限度額を超えた場合に、超過分が払い戻される制度です。この限度額は年齢や所得によって異なります。例えば、70歳未満の標準的な所得のある方（年収約370万円から約770万円）の場合、月の負担上限額は「80,100円+(医療費-267,000円)×1%」となります。つまり、医療費が高額になればなるほど、この制度の恩恵は大きくなります。
制度利用の手続き方法
高額療養費制度を利用するには、加入している健康保険の窓口に申請する必要があります。事前に「限度額適用認定証」を取得しておくと、医療機関での支払いが自己負担限度額までで済むため、一時的な大きな支出を避けることができます。この認定証を持たずに医療費を支払った場合でも、後日申請すれば超過分が払い戻されますが、手続きには時間がかかるため、がん治療が決まったらすぐに手続きを始めることをお勧めします。
世帯合算と多数回該当の仕組み
また、同一世帯で複数の人が医療費を支払っている場合や、同じ人が複数の医療機関にかかっている場合は、それらの医療費を合算して限度額を適用できる「世帯合算」の仕組みもあります。さらに、同一の医療機関での自己負担額が一定額を超えた場合、4ヶ月目以降は負担が軽減される「多数回該当」という制度もあります。
保険適用の範囲について
特に注意したいのは、高額療養費制度は保険適用の医療費にのみ適用されるという点です。保険外診療（自由診療）の費用には適用されませんので、治療法を選択する際には、この点も考慮に入れる必要があります。
保険外診療と混合診療について理解しておくべきこと
日本の医療制度では、公的健康保険が適用される「保険診療」と、適用されない「保険外診療」（自由診療）があります。がん治療においては、標準的な治療法は多くの場合保険診療となりますが、一部の先進的な治療法や医薬品は保険外診療となることがあります。
保険外診療のメリットとデメリット
保険外診療の最大のデメリットは、全額自己負担となるため費用が高額になることです。例えば、一部の先進的ながん治療法や海外では承認されているが日本では未承認の薬剤を使用する場合は、数百万円から場合によっては1000万円以上の費用がかかることもあります。
混合診療の原則と例外
また、「混合診療」という考え方も重要です。これは保険診療と保険外診療を併用することですが、原則として認められていません。つまり、一連の治療の中で保険外の治療や薬剤を一つでも使用すると、本来保険が適用される治療や入院費なども含めて全て保険外診療となり、全額自己負担になってしまうのです。
保険外併用療養費制度について
ただし、例外として「保険外併用療養費制度」があります。これは、一定の条件を満たした先進医療などについては、基礎的な部分は保険診療として扱い、先進的な部分のみを保険外診療として自己負担とする制度です。がん治療で利用される先進医療としては、重粒子線治療や陽子線治療、一部の免疫療法などがあります。
先進医療の費用と対策
先進医療を受ける場合の費用は、治療法によって大きく異なります。例えば、陽子線治療や重粒子線治療では200万円から300万円程度、一部の免疫療法では100万円以上の自己負担が必要になることがあります。これらの治療を検討する際には、事前に医療機関で正確な費用を確認することが重要です。
なお、民間の医療保険には「先進医療特約」が付いているものもあり、これに加入していれば先進医療の費用がカバーされる場合があります。がんと診断される前に、このような保険に加入しておくことも一つの選択肢です。
がん治療中の生活費と収入の確保について
がん治療は長期間にわたることが多く、治療費だけでなく、治療中の収入減少や生活費の確保も大きな課題となります。特に自営業者やフリーランスの方は、収入が途絶えるリスクが高いため、事前の対策が重要です。
傷病手当金と障害年金の活用
まず、公的な支援制度として「傷病手当金」があります。これは会社員など健康保険（協会けんぽや健保組合）に加入している方が病気やケガで働けなくなった場合、最長1年6ヶ月間、給料の約3分の2が支給される制度です。ただし、国民健康保険の加入者（自営業者など）は対象外となっています。
また、がんなどの重い病気で長期間の治療が必要な場合、「障害年金」の対象となる可能性もあります。特に就労が困難になるほどの状態であれば、申請を検討する価値があります。
民間保険の活用方法
民間の保険では、「がん保険」や「医療保険」の給付金が大きな助けになります。これらの保険に加入していれば、診断時や入院時に一時金や給付金が支払われ、治療費や生活費に充てることができます。特に近年は、通院治療にも対応した保険や、就労不能時の収入を補償する所得補償保険なども充実してきています。
住宅ローンなどの負担軽減策
また、住宅ローンなどの借入がある場合は、多くの金融機関が提供している「団体信用生命保険」の給付対象になる可能性があります。がんと診断された時点で住宅ローンが払済みになる特約もあるため、契約内容を確認することをお勧めします。
医療ソーシャルワーカーの活用
さらに、経済的に困難な状況になった場合は、医療ソーシャルワーカーに相談するのも一つの方法です。彼らは様々な公的支援制度や助成金の情報に詳しく、個々の状況に合わせたアドバイスをしてくれます。多くの総合病院やがん専門病院には医療ソーシャルワーカーが在籍していますので、積極的に活用しましょう。
患者の体験から学ぶ：実際のがん治療費の実例
実際のがん患者さんの体験から、治療費の具体例を見ていきましょう。これらは一般的な例であり、個人によって状況は大きく異なる点には注意してください。
胃がん治療の費用例
50代男性の胃がん患者の例：内視鏡的粘膜下層剥離術（ESD）による早期治療を受けた場合、手術自体の費用は約100万円でしたが、高額療養費制度を利用することで実際の自己負担額は約8万円に抑えられました。その後の定期検査は3ヶ月ごとに約1万円の費用がかかっています。
乳がん治療の費用例
40代女性の乳がん患者の例：乳房切除術と再建術を受け、その後ホルモン療法を継続している場合、手術費用は約150万円、再建術は保険適用外だったため約200万円の自己負担となりました。手術に関しては高額療養費制度を利用し、実際の負担は約10万円でした。現在継続中のホルモン療法は月に約2万円かかっています。
肺がん治療の費用例
60代男性の肺がん患者の例：進行がんのため手術ができず、放射線治療と免疫チェックポイント阻害剤による治療を受けた場合、放射線治療は約60万円（自己負担約8万円）、免疫療法は1回あたり約150万円で、3週間ごとに投与を受けているため年間約2500万円の費用がかかります。ただし、高額療養費制度を利用し、実際の年間自己負担額は約100万円程度に抑えられています。
悪性リンパ腫治療の費用例
30代男性の悪性リンパ腫患者の例：化学療法と造血幹細胞移植を受けた場合、化学療法は6クール合計で約300万円、移植費用は約500万円かかりました。高額療養費制度を利用して実際の負担は約100万円でしたが、長期の入院に伴う生活費や収入減少による経済的な問題が大きく、傷病手当金や民間のがん保険が大きな助けとなりました。
これらの例からわかるように、がん治療の費用は治療法や病状によって大きく異なります。また、高額療養費制度を利用することで、保険診療部分の自己負担額は大幅に軽減されます。しかし、保険外診療を選択した場合や、長期治療による収入減少に対しては、別途対策が必要になることが多いです。
まとめ：がん治療費を賢く管理するためのポイント
がんの治療は、医学的な面だけでなく経済的な面でも大きな挑戦です。しかし、適切な知識と準備があれば、経済的負担を最小限に抑えながら必要な治療を受けることができます。最後に、がん治療費を賢く管理するためのポイントをまとめます。
高額療養費制度の早期申請
まず、診断を受けたらすぐに高額療養費制度の「限度額適用認定証」を取得しましょう。これにより、医療機関での支払いが自己負担限度額までで済み、一時的な大きな出費を避けることができます。
治療法選択時の費用面の考慮
また、治療法を選択する際には、医学的な効果だけでなく、保険適用の有無や費用面も考慮に入れることが重要です。担当医には遠慮なく治療費についても質問し、選択肢と予想される費用を明確にしてもらいましょう。
保険外診療のメリットとコストの検討
特に保険外診療（先進医療など）を検討する場合は、その効果と費用のバランスを慎重に判断する必要があります。また、先進医療特約付きの医療保険に加入している場合は、保険会社に確認して給付対象となるかどうかを事前に調べておくことをお勧めします。
治療中の収入確保策
さらに、治療中の生活費や収入減少に対する備えも重要です。傷病手当金や障害年金などの公的制度の活用、民間のがん保険や所得補償保険の給付金の確認、場合によっては医療ソーシャルワーカーへの相談など、利用できる支援は積極的に活用しましょう。
周囲のサポート体制の整備
最後に、家族や親しい人に経済状況も含めて相談することも大切です。一人で抱え込まず、周囲のサポートを受けながら治療に専念できる環境を整えることが、がんとの闘いでは非常に重要です。
がんの治療は、医学の進歩により年々選択肢が増え、治療成績も向上しています。経済的な理由で必要な治療を諦めることがないよう、この記事で紹介した知識や制度を活用し、最適な治療を受けられることを願っています。何か具体的なご質問があれば、ぜひ医療機関のソーシャルワーカーや保険の専門家に相談してみてください。
