70代以上の方のための生命保険・医療保険完全ガイド
長い人生を歩んでこられた70代以上の皆様。これまで家族を守るため、そして自分自身の将来のために様々な保険に加入されてきたことでしょう。しかし、70代を迎えた今、本当に必要な保障とは何でしょうか？住宅ローンも団体信用生命保険（団信）でカバーされている今、ご自身やご家族のために見直すべき保険について、わかりやすく解説します。
70代の保険、見直すべき3つのポイント
年齢を重ねるにつれて、保険に求めるものは大きく変わります。子育てや住宅ローンなど、かつての大きな経済的負担から解放された今、保険の役割も変化しています。
まず押さえておきたいのは、70代以上の方々にとって保険は「残された家族の生活を守る」ためではなく、「自分自身の老後の安心を確保する」ためのものへと変わるということです。住宅ローンがある場合も団信に加入されていれば、万一の際にローンは完済されますので、その点についての心配は不要です。
では具体的に、70代以上の方が考えるべき保険とは何でしょうか。
生命保険：本当に必要な保障を考える
若いころは「万一の時の家族の生活保障」として加入した生命保険。70代を迎えた今、その役割を再考する時期が来ています。
死亡保障は必要最小限に
子どもが独立し、住宅ローンも団信でカバーされている場合、高額な死亡保障は必ずしも必要ではありません。必要な保障額は「葬儀費用」と「残された配偶者の生活費の補填」程度に絞り込むことが可能です。
葬儀費用は地域や規模によって異なりますが、一般的に100万円から200万円程度と言われています。また、残された配偶者の生活費を補填する金額も、年金収入や貯蓄状況によって大きく変わります。
70代以上の方にとって、死亡保障は「300万円から500万円程度」が一つの目安になるでしょう。もちろん、個々の家庭の事情によって必要額は変わりますので、ご家族としっかり話し合うことが大切です。
終身保険のメリットを再考する
多くの方が加入されている終身保険。掛け捨てではなく、解約すれば解約返戻金が戻ってくる点が魅力ですが、70代以上になると新規加入の保険料は非常に高額になります。
すでに加入している終身保険があれば、それを継続することで「葬儀費用の準備」という役割を果たすことができます。新規に加入を検討するなら、保険料の負担が大きくなりすぎないよう、保障額を必要最小限にすることが重要です。
収入保障保険からの見直し
若いころに加入した収入保障保険（家族の生活費を毎月支払うタイプの保険）は、70代では役割を終えていることがほとんどです。まだ継続中であれば、解約や払済保険への変更を検討しましょう。
医療保険：長期入院や手術に備える
70代以上になると、病気やケガのリスクは確実に高まります。国民健康保険や後期高齢者医療制度でカバーされる部分もありますが、入院の長期化や高度な医療に備えるため、医療保険の見直しも重要です。
公的医療保険だけで足りるのか？
70歳以上の方の医療費自己負担割合は、所得によって1割から3割と定められています。しかし、高額な治療や長期入院になると、「高額療養費制度」を利用しても、毎月の自己負担上限額（所得によって異なりますが、一般的な世帯で約57,600円）が数ヶ月にわたって発生することになります。
また、差額ベッド代や先進医療など、公的保険の対象外となる費用も考慮する必要があります。これらを踏まえると、医療保険への加入は70代以上でも十分に検討の価値があります。
医療保険選びの3つのポイント
70代以上の方が医療保険を選ぶ際には、以下の3点に注目しましょう。
- 終身タイプを選ぶ：年齢制限で保障が打ち切られる定期タイプではなく、一生涯保障が続く終身タイプを選びましょう。
- 入院日額より一時金を重視：日額5,000円の入院給付金よりも、入院一時金や手術給付金など、まとまった出費に対応できる保障を重視しましょう。
- 先進医療特約をつける：先進医療は全額自己負担となりますが、特約をつけることで大きな負担を軽減できます。
持病がある場合の選択肢
70代以上で持病をお持ちの方は、引受基準緩和型（健康状態に関わらず加入できる保険）も選択肢の一つです。保険料は割高になりますが、持病があっても加入できる点が大きなメリットです。
介護保険：最も重要になる保障
70代以上の方にとって、最も重要になる可能性が高いのが介護保険です。厚生労働省の調査によれば、65歳以上の約5人に1人が要支援・要介護認定を受けており、年齢が上がるにつれてその割合は高まります。
公的介護保険の限界
40歳以上の全ての方が加入している公的介護保険制度がありますが、サービスの利用には原則1割（所得によっては2割または3割）の自己負担があります。また、施設に入所する場合は、食費や居住費、日常生活費などが全額自己負担となります。
要介護3以上で特別養護老人ホームに入所した場合、月々の費用は10万円から15万円程度かかると言われています。この金額が年金だけでまかなえるかどうかを考えると、民間の介護保険の必要性が見えてきます。
民間介護保険の選び方
民間の介護保険を選ぶ際には、以下の点に注目しましょう。
- 一時金型か年金型か：一時金型は要介護認定時に一括で給付金が支払われるタイプ、年金型は毎月一定額が支払われるタイプです。資金の使い道によって選びましょう。
- 給付条件の確認：公的介護保険の要介護認定（多くの場合、要介護2以上）と連動している商品が多いですが、保険会社独自の基準を設けている場合もあります。給付条件をしっかり確認しましょう。
- 保険料の支払期間：保険料の支払いが終身続くタイプと、一定年齢で支払いが終了するタイプがあります。家計の状況に合わせて選びましょう。
70代での新規加入は保険料が高額になりますが、要介護状態になった際の経済的負担を考えると、検討の価値は十分にあります。
認知症保険：増加するリスクに備える
近年、注目を集めているのが認知症保険です。厚生労働省の推計によると、65歳以上の4人に1人が認知症またはその予備群とされており、80代では約4割に達するとも言われています。
認知症になるとかかる費用
認知症になると、介護費用に加えて、見守りサービスや徘徊時の位置確認サービスなど、様々な追加費用が発生します。また、最も大きな負担となるのが、家族の介護による収入減少や介護離職のリスクです。
認知症の人の介護にかかる月々の平均費用は、在宅の場合で約8万円、施設入所の場合で約15万円とも言われています。
認知症保険の特徴
認知症保険には大きく分けて二つのタイプがあります。
- 診断給付金型：認知症と診断されたときに一時金が支払われるタイプ。
- 年金型：認知症と診断された後、生存している間、毎月一定額が支払われるタイプ。
70代以上の方が新規に加入する場合、保険料は決して安くありませんが、認知症のリスクが高まる年代だけに、家族の負担軽減のためにも検討の価値があります。
70代以上の保険見直しチェックリスト
ここまで説明してきた内容を踏まえて、70代以上の方が保険を見直す際のチェックリストをご紹介します。
- 現在加入している保険の確認：保障内容、保険料、保険期間を改めて確認しましょう。
- 必要保障額の再計算：葬儀費用、残された家族の生活費など、本当に必要な金額を計算し直しましょう。
- 医療保険の保障内容確認：入院給付金、手術給付金、先進医療特約などが十分かチェックしましょう。
- 介護保険の検討：公的介護保険だけで十分か、民間の介護保険が必要かを検討しましょう。
- 認知症リスクへの備え：家族の状況も踏まえて、認知症保険の必要性を検討しましょう。
- 保険料負担の確認：年金収入などを考慮して、保険料の総額が家計を圧迫していないか確認しましょう。
まとめ：安心の老後のために保険を最適化する
70代以上の方にとって、保険は「もしもの時の家族のため」から「自分自身の安心のため」へとその役割が変わります。特に医療保険、介護保険、認知症保険など、自分自身の老後の安心を確保するための保険が重要性を増してきます。
住宅ローンがある場合も、団信に加入していれば万一の際のローン返済の心配はありません。その分、ご自身の医療や介護に備える保険に重点を置くことが大切です。
保険は「入っておけば安心」というものではなく、ライフステージに合わせて常に見直すことが重要です。特に70代以上では、ご家族やファイナンシャルプランナーなどの専門家と相談しながら、本当に必要な保障を見極め、最適な保険を選ぶことをおすすめします。
最後に、保険はあくまでも「リスクに備えるため」のものです。健康維持や認知症予防のための活動、家族との絆を深めることなど、保険以外の「備え」も忘れないようにしましょう。充実した老後のためには、経済面だけでなく、身体面、精神面、社会面での備えもバランスよく行うことが大切です。
適切な保険選びと健康的な生活習慣が、皆様の安心できる老後を支える二本の柱となるでしょう。これからの人生がより安心で豊かなものとなることを心より願っています。
