夫婦二人の生活を守るための保険選びは、子育て世帯とは異なる視点が必要です。「子どもがいないから保険は必要ない」という考えは大きな誤解です。実際には、お互いの生活を守るための適切な保障設計が非常に重要になります。この記事では、DINKS（共働き子なし夫婦）や子どものいない夫婦が考えるべき保険の選び方や注意点について詳しく解説します。
子どものいない夫婦が保険に加入すべき理由
子どもがいない夫婦は、なぜ保険が必要なのでしょうか。多くの人が「子どもがいないから大きな保障は不要」と考えがちですが、それは大きな誤解です。
まず考えるべきは「パートナーへの経済的負担」です。もし一方が亡くなったり、重い病気や怪我で働けなくなったりした場合、残されたパートナーは住宅ローンやその他の生活費を一人で負担することになります。二人分の収入で成り立っていた生活が突然一人分になることは、想像以上の経済的打撃をもたらします。
また、子どものいない夫婦の多くは、比較的自由な生活を楽しむためにマイホームの購入や趣味への投資など、様々なライフプランを立てています。そのような計画を実現し、守るためにも適切な保障は欠かせません。
さらに、年齢を重ねるにつれて医療費や介護費用が増加することも考慮する必要があります。特に子どもがいない場合、将来的に頼れる家族が限られてくるため、その備えはより重要になるでしょう。
DINKSと専業主婦（夫）家庭での保険の考え方の違い
子どものいない夫婦の中でも、共働き（DINKS）と片方が専業主婦（夫）のケースでは、必要な保障が異なります。
DINKSの場合、互いに経済的に自立している面がありますが、住宅ローンや生活費を二人の収入前提で設計していることが多いため、一方の収入が途絶えると生活水準を大きく下げる必要が出てきます。そのため、お互いの収入を適切に補完できる生命保険や就業不能保険が重要になります。
一方、専業主婦（夫）がいる家庭では、収入を得ている配偶者に万が一のことがあれば、経済的な打撃はさらに大きくなります。収入の柱となる配偶者には手厚い死亡保障や就業不能保障が必要です。また、専業主婦（夫）の家事労働の価値も忘れてはいけません。もし専業主婦（夫）が病気やケガで家事ができなくなった場合、家事代行サービスなどの費用が発生します。そういった出費に備える医療保険や特約も検討すべきでしょう。
子どものいない夫婦が見直すべき保険の種類
子どものいない夫婦が特に重視すべき保険の種類とその必要性について詳しく見ていきましょう。
生命保険
生命保険は、万が一の死亡時にパートナーの生活を守るためのものです。子どものいない夫婦の場合、子育て世帯よりも保障額は抑えられる傾向にありますが、住宅ローンや生活費を考慮すると、決して軽視できるものではありません。
特に考慮すべきポイントとしては、住宅ローンの残債額、生活再建資金、葬儀費用などが挙げられます。一般的には、年収の3〜5倍程度を目安にすると良いでしょう。また、終身保険よりも掛け金の安い定期保険で必要な保障を確保するのが賢明な選択となることが多いです。
医療保険
医療保険は、病気やケガで入院・手術した際の経済的負担を軽減するためのものです。子どものいない夫婦では、特に以下のポイントを重視すべきです。
入院日額は、実際の自己負担額をカバーできる5,000円〜10,000円程度が一般的です。また、近年は入院期間が短くなる傾向にあるため、短期入院でも十分な給付が受けられる保険を選ぶと良いでしょう。さらに、働き盛りの年代では「三大疾病」（がん、心疾患、脳血管疾患）への備えも重要です。これらの病気は治療期間が長期化する可能性があり、働けない期間の収入減少をカバーする保障が必要になります。
就業不能保険・所得補償保険
就業不能保険や所得補償保険は、病気やケガで長期間働けなくなった場合の収入減少をカバーするためのものです。子どものいない共働き夫婦の場合、お互いの収入に依存している部分が大きいため、この保険の重要性は特に高いと言えます。
一般的には、月々の生活費の70〜80%をカバーできる金額を設定するのが望ましいです。また、保障期間は60歳や65歳までなど、老後資金が確保できる年齢までを目安にすると良いでしょう。
介護保険
子どものいない夫婦にとって、将来の介護への備えは特に重要です。子どもがいる家庭では、介護の一部を子どもに頼ることもできますが、そうでない場合は外部のサービスに頼る割合が高くなります。
公的介護保険でカバーされない部分の費用や、希望する介護施設への入所費用などを考慮し、十分な保障を確保しておくことが大切です。特に、比較的若いうちから加入することで、保険料を抑えることができます。
夫婦それぞれに必要な保障額の考え方
夫婦の収入バランスや家庭内での役割によって、それぞれに必要な保障額は異なります。具体的な考え方を見ていきましょう。
収入が同程度の場合
収入が同程度の共働き夫婦の場合、基本的には両者とも同じような保障額を検討するのが一般的です。ただし、住宅ローンの債務者や、将来のキャリアプランなどによって調整が必要になることもあります。
例えば、住宅ローンの連帯債務者になっている場合、一方が亡くなっても住宅ローンの支払い義務は残りますので、そのための死亡保障は必須です。また、今後の昇給見込みや転職の可能性なども考慮して、柔軟に保障額を設定することが重要です。
収入に差がある場合
収入に大きな差がある夫婦の場合、収入の多い方により手厚い保障が必要になります。ただし、収入の少ない方の保障も決して軽視すべきではありません。
例えば、収入の多い配偶者が亡くなった場合、残された配偶者の現在の収入だけでは生活レベルを維持できないことが多いため、その差額を埋めるための死亡保障が必要です。一方、収入の少ない配偶者が亡くなった場合でも、精神的ショックから仕事のパフォーマンスが落ちたり、一時的に休職したりする可能性もあります。そのための生活資金や葬儀費用などをカバーする保障は確保しておくべきでしょう。
ライフステージ別の保険見直しポイント
子どものいない夫婦でも、年齢やライフステージによって必要な保障は変化します。重要な節目ごとの見直しポイントを解説します。
結婚初期（20代〜30代前半）
結婚して間もない若い夫婦の場合、将来のライフプランがまだ流動的である可能性が高いです。この時期は、あまり高額な保険料負担をせずに、必要最低限の保障を確保するのが賢明でしょう。
具体的には、お互いの死亡保障は年収の3倍程度、医療保険は入院日額5,000円程度を目安にすると良いでしょう。また、将来的に子どもを持つ可能性がある場合は、保険の見直しがしやすい定期型の商品を選ぶことをお勧めします。
住宅購入時（30代〜40代）
住宅ローンを組む際には、必ず保険の見直しが必要です。特に死亡保障は、住宅ローンの残債をカバーできる金額に増額するのが一般的です。
多くの金融機関では、住宅ローン契約時に団体信用生命保険への加入を義務付けていますが、これだけでは十分とは言えません。団信でカバーされるのは住宅ローンの残債のみであり、残された配偶者の生活費については別途考える必要があります。
また、この時期は収入も増えていることが多いため、生活水準に合わせた医療保険や就業不能保険の見直しも検討すべきでしょう。
40代〜50代（老後準備期）
40代以降になると、老後の資金準備が本格化する時期です。保険においても、「保障」から「資産形成」への移行を考える必要があります。
死亡保障については、住宅ローンの残債が減少していることや、貯蓄が増えていることを考慮して、徐々に減額していくのが一般的です。その代わり、医療保険や介護保険の充実を図り、老後の健康リスクに備えることが重要になります。
特に子どものいない夫婦の場合、将来的に介護が必要になったときに頼れる家族が限られるため、公的介護保険でカバーできない部分の費用を民間の介護保険でカバーすることを検討すべきでしょう。
子どものいない夫婦がよく陥る保険の落とし穴
子どものいない夫婦が保険選びでよく陥る落とし穴とその対策について解説します。
貯蓄型保険への過度な依存
子どものいない夫婦は、子育て費用がかからない分、貯蓄や投資に回せる資金が比較的多い傾向にあります。そのため、「保険も資産形成に役立てたい」と考え、貯蓄型の保険に加入するケースが少なくありません。
しかし、貯蓄型保険は保障と貯蓄を兼ねているため、保障だけを考えると割高になりがちです。また、投資効率も必ずしも高くないケースが多いです。保障と資産形成は分けて考え、保障は掛け金の安い掛け捨て型で必要な保障を確保し、資産形成はiDeCoやつみたてNISAなどの税制優遇制度を活用した投資で行うのが一般的には効率的です。
老後の医療・介護への備え不足
子どものいない夫婦が陥りやすいもう一つの落とし穴は、老後の医療・介護への備え不足です。現役時代は健康で活動的に過ごしていると、将来の医療や介護のリスクを過小評価しがちです。
しかし、高齢になるにつれて医療費は増加し、介護が必要になる可能性も高まります。特に子どものいない夫婦の場合、介護が必要になったときに頼れる家族が限られるため、外部のサービスに頼ることになりますが、公的介護保険だけではカバーしきれない部分も多いです。
若いうちから医療保険や介護保険に加入しておくことで、保険料を抑えつつ将来のリスクに備えることができます。特に介護保険は、40代以降になると保険料が高くなる傾向にあるため、比較的若いうちからの準備がおすすめです。
配偶者の家事労働価値の過小評価
専業主婦（夫）がいる家庭で陥りやすい落とし穴は、家事労働の価値を過小評価してしまうことです。収入を得ていないからといって、保険が不要と考えるのは大きな誤解です。
専業主婦（夫）が病気やケガで家事ができなくなった場合、家事代行サービスなどを利用する必要が出てきます。また、死亡した場合も、残された配偶者が仕事と家事の両立に苦労したり、外部サービスを利用したりするための費用が発生します。
専業主婦（夫）の家事労働を金銭換算すると、年間数百万円の価値があるとも言われています。その価値を適切に評価し、必要な保障を確保することが重要です。
まとめ：子どものいない夫婦の保険選びで最も大切なこと
子どものいない夫婦の保険選びでは、以下のポイントを特に意識することが大切です。
まず第一に、「お互いの生活を守る」という視点を持つことです。子どもがいなくても、パートナーを経済的に守るための保障は非常に重要です。特に住宅ローンや二人の生活費をカバーできる死亡保障や就業不能保障は必須と言えるでしょう。
次に、将来の医療・介護リスクへの備えを十分に行うことです。子どものいない夫婦は、高齢になったときに頼れる家族が限られる可能性が高いため、公的保険だけでなく民間の医療保険や介護保険で十分な保障を確保することが重要です。
また、保険と資産形成は分けて考えることも大切です。保障は掛け金の安い掛け捨て型でしっかりと確保し、資産形成は別途投資などで効率的に行うのが賢明な選択と言えるでしょう。
最後に、定期的な見直しを忘れないことです。収入の変化、住宅購入、老後への備えなど、ライフステージの変化に合わせて保険を見直すことで、常に最適な保障を維持することができます。
子どものいない夫婦だからこそ、二人の絆と生活を守るための保険選びを、ぜひ一緒に考えてみてください。適切な保障があれば、予期せぬ事態が起きても経済的な不安に苛まれることなく、お互いを支え合いながら人生を歩んでいくことができるでしょう。
